地蜂に真綿を付けて追跡したが、ネムを盗んだ犯人のアドレスを突き止めた人
岐阜や長野の田舎では、地バチを見つけると、そーっと忍びよって、足に白い真綿をくっつけて追跡し森の中をどこまでもどこまでも追ってゆきます。そしてようやく地バチが巣の中へ入ったのを見計らい、巣の前で煙をいぶして蜂を気絶させ、「ハチ子」をいただくのです。
ネムを盗んだ犯人のアドレスを突きとめた人
なんでも「１７JK」さんをはじめとするその道の専門家です。１７JKさんと聞くと「へぇー女子高生がねぇ～」とはいかないようで、JKとは自宅警護の意味らしく、NEM（シンガポールの財団）のボランティアのようです。
この専門家が犯人を突き止め、そのアドレスに印をつけたようです。
こうなると犯人は、580億円奪ったものの、印がつけられたので取引所で換金するわけにもいかず、小口に分けてだれかれ構わず送り付けているそうです。
もしも受けとればその人は「共犯者」になってしまうので注意が必要です。今、追跡者と犯人の「知恵比べ」の最中なのですね。（※後日、小口に分けた犯人がまんまとせしめたようです。完全にコインチェックの負け）
匿名性の高い NEM とはいえ、分散型なので誰でもトランザクション（取引記録）を見られる長所が発揮されていると思います。（※ただし取り戻せず塩漬けされてしまうかも？と思っていましたが犯人の方が１枚上手でした）
ブロックチェーンの技術
インターネットでやり取りする仮想通貨は「嘘つかない」、NEM にしろどの通貨にしろ、データはブロックという形で記録されています。ビットコインなら、このブロック１つ作るのに10分もかかるそうですが、ネムはもっと速いかもしれません。
どれか1つ乗っ取っても世界中のコンピュータで動いているので、他でカバーできる仕組みです。分散型コンピュータで第3者を介さず端末間でやりとりするデータ（記号）にウソがない。
データはダウンロードできるので誰でも見られる公共性があります。このブロックチェーンには公開鍵と秘密鍵の2つがないと開けられないのですが、今回の事件は、コインチェックに関しては「オンライン」にしていたためであって、オフラインにしておけば犯人も侵入できなかったはずです。
クレジットカードと違い、決済には個人情報が危険にさらされない。
クレジットカードのように手数料が高すぎ（３％以上）ず少額決済にも向く。
発行にも管理にも国が関与していないので第3者に情報が洩れない。
サーバーを通さず個々の参加者が対等でやりとりするネットワークが可能。ブロックはつながって分散されているので１つが乗っ取られても他で動いているので乗っ取りは無駄。取引データはネットワーク上にあり誰でもいつでも自由に見られる。
公開鍵と秘密鍵で守る。
ブルックチェーンでできる具体的なこと
不動産、金融口座、入院・通院・保険金、絵や音楽を売りたい時、取引手数料が安い。食品の生産地、ハンバーグの肉がどこから来たのか知りたい時、取引があればすべてわかります。
土地の持ち主を知りたい時 手間がかからない。
選挙の投票、政治の真実を知りたい時、ダウンロードできる。
ブロックチェーンの本質は、価値の交換にあるのです。
なぜ騙されるのでしょうか？
それは、人間は「思い込む」生き物だからだと思います。
目の前の「事実」を「認識」し、頭の中で再確認すればいいのですが、それをせずに「こうじゃないかな？」と思い込んでしまう。「事実」ではあっても「真実」ではない。
ブロックチェーンではすでに使われた通貨は記録されるので、２重払いはできません。それは他の会員たちが同じデータを記録しているからなのですね。これが「分散型仮想通貨」の真骨頂です。
プルーフ・オブ・ワーク
「他の会員がグループで誤魔化すことは可能だろ？」
それはあるかもしれませんが、会員の他に「マイナー（採掘者）」がいるのです。
このマイナーが取引記録を集めてブロックにします。グループで誤魔化そうとすると世界中のマイナーを相手にすることになりこれは不可能です。
このマイナーの一連の作業のことを略してPoWというようです。 ブロックしたのを会員たちが承認しあいます。これに要する時間がビットコインで約１０分とか。
（承認にはハッシュ関数というアルゴリズムが使われます）
つまり、ネットワーク上に前記のような「詐欺師」がいて、紛らわしい URL を使うと、「人間は思い違い」しても「コンピュータは偽物と見破る」というようなものですね。
ブロックチェーンは、ブロックとブロックの整合性がないと次のブロックが作れません。 今回 NEM を盗んだ犯人は、通貨に印をつけられて交換所で現金に換えられず打ったのが、匿名性の高い通貨に交換するというものでした。
記録は誤魔化されないが匿名性の高い通貨に変えられたら捜査は難航しそうですね。 プルーフ・オブ・ステーク もうひとつの方法は、略して PoS。「もっている仮想通貨の量に応じて承認される方法」です。
イーサリアムがこれです。独自にブロックチェーンを作り、イーサーを株式のような形でどんどん売りだしたのです。今ではビットコインに次ぐブロックチェーンの長さになっているのですね。
これは承認作業に大量の電力を必要としないので今後、主力になると思われます。 リップル、ステラ これらは８０％の会員が承認すればブロックが作れるようですが、承認グループは許可制なのです。
分散型ではなく中央集権的といわれてるのはこのことなのですね。 認証方法は他にもあるようですし、さらに新しい方法が編み出されるでしょうが、ブロックは、「コンピュータが嘘を排除して作られる」ので、「人間の思い込み」なぞ立ち入るスキがないのです。
P2P というのは、個人対個人が通貨をやりとりするとき、相手が嘘をつけない仕組みでの取引です。
仮想通貨を持っているのは30代
ビットコインが80万台まで下がり、そのご上目づかいて１００万近くまで行きながらも突き破れません。ひところのような勢いがないのは、「儲かると思い我も我も・・・」と参入し尻切れトンボになったのでしょうか？
年末から急激に増えたのは、パソコンを操作できる２０代～３０代だと思われます。６０代以上の雑談の中では皆、仮想通貨は知っていますが「難しい、危ないもの」と思っている人ばかりです。
元旦の日経新聞にも「大国から小国へ、大企業から小企業へ、零細から個人への時代」という趣旨の主張がされていたようです。
確かにアメリカの影響力は弱まっていますし、大企業はリストラや技術者不足で不良品続出です。それに反して SNS が普及し
、Facebook、Lineで個人が自由に発言しそれが社会を動かす（立憲民主党の出現など）、個人売買できる「メルカリ」「ユーチューブ」が大はやりです。
しかしこれらのインターネットは大きな組織が運営し、膨大なデータを自分たちの利益のために利用し、政府に渡したりシステムを変えたりしています。
ブロックチェーンは政治をも変える P2Pのインターネットは特定の運営者がいないので、勝手にデータやシステムを変えることができません。全体の５１％を占有し改ざんしたとしても残りの４９％までとなると膨大な作業（電力）が必要ですから割にあわないのです。
